税の繰延効果について インデックス長期投資はやっぱり強い!

 

目次

 

 

 

はじめに 税の繰延効果について

 

 

税の繰延効果をご存じですか?

 

株式など、あらゆる投資の売却益には税金がかかります。

 

2021年現在では、所得税(復興特別所得税含む)15.315%、住民税5%の計20.315が株式などの売却益、配当所得に課税されます。

 

有名な話ですが、仮想通貨は雑所得として扱われ、売却益は累進課税が適用されます。

また他の投資との損益通算や損失の繰越はできません。

 

 

 

長期間運用すると、同じ商品に同じ期間運用したとしても、毎年利確して税金を払うよりも、最後にまとめて払った方が利益額は大きくなります。

 

これを税の繰延効果と言います。

 

 

税金は先送りした方が間違いなく得ではありますが、それがどの程度なのかは株価の値動きによって異なります。

 

今回はいくつかのシミュレーション、また実際の過去の株価から考えてみます。

 

結論から言うと、予想よりも繰延効果は大きかったです。

 

 

 

関連ブログの紹介

 

これらのブログに税の繰延効果はそこまで大きくない、と書かれていました。

 

投資信託の「税金の繰延効果」を過信してた件 | なまずんの「弱者のゲーム」――20代からの資産運用実践録

Value Investment since 2004 税金繰り延べ効果の過信に注意!

 

 

 

代表的な例だと、年利5%の運用で30年間続けた場合、税率20%だと

繰延 3.66

課税 3.24

 

という結果で、そこまで大きな差にはなっていないと書いています。

 

インデックス投資における5%というのは極めて妥当な数字ですし、私も3.663.24には大きな違いはないのかな思いました。

 

これは毎年税金を払ったとしても、それより良いリターンを得られる投資手法がある、という前提があっての話です。

私はデュアルモメンタムがその投資手法であると考えています。

 

 

 

 

自分でも計算してみた

 

私も自分で計算した結果、同じような結論に至りました。

 

株価は定率で上がり続け、n 年後に株価が r 倍になるとした場合、n 年後の利益 Kn  とします。売却益に対する税率は 1-a とする

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税引後の利益 Kn

 

 

記事の最後に計算過程を載せます。

頑張ったので是非見てください。笑

 

 

ここでn = 35年後に r = 10(6.8%/)になり、税率は20%( 1-a = 0.2)とした場合

 

繰延 7.20倍 5.80%/

課税 6.39倍 5.44%/

となります。どうでしょうか。

 

これも大きな差ではないと感じます。

 

 

やはり繰延効果は大きくないのでしょうか。

 

 

 

シミュレーションの弱点 株価は上がり続けない

 

これらのシミュレーションには致命的とも言える問題点があります。

 

それは株価が上がり続ける仮定で計算している、という点です。

 

それがどれほど問題なのか、実際の価格で計算してみました。

 

 

 

過去30年間の日経平均S&P500でシミュレーション

 

1990年から2020年までの30年間で、日経平均S&P500でどのような結果になったか調べました。

 

前提条件として、

・年末の終値で売却する

・売却益の税金は20%とする

・損失は3年間繰り越せるとする

で計算しました。

 

 

日経平均

 

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日経平均



繰延 +12%

課税 -13%

指数 +15%

 

30年間投資し続けてマイナスに沈んでいます。

(実際には配当も受け取れるので、トータルではプラスになるでしょうが)

 

 

S&P500

 

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S&P500

 

繰延 9.31倍 7.72%/

課税 6.77倍 6.58%/

指数 11.38倍 8.44%/

 

 

 

繰り延べ効果大 数字以上に大きな差も

 

シミュレーションよりも、実際には大きな差が出ていた事がわかります。

 

これは例えば、10%下げた翌年に20%上げると、年間4%の上昇とほぼ同じですが、税金は前者の方が高くなるからです。

 

 

さらに損失の繰越は毎年確定申告をしなければなりません。

作業量が増えればヒューマンエラーを起こす確率も高くなります。

 

また繰り延べの方は、一時的な減税策などが実施されれば、その時に一度利確することも可能です。

 

もし他の投資で損失を出した場合でも、それとぶつけて売却する事もできますし、数字以上に差があると考えるべきです。

 

 

 

仮想通貨の売却は最悪

 

例えばある年に2倍になって、次の年に半分になった場合、

最後のみ売却… 0%

毎年売却… (1 + 1 × 0.8) × 0.5 = 0.9 → -10%

 

もしこれを繰り返せば、2年毎に資産は10%ずつ目減りしていきます。

 

これはあくまで仮定の話ですが、これが起こりうるのが仮想通貨です。

・税の繰延ができない

・値動きが激しい

 

仮想通貨は短期トレードか、鬼ホールド以外は税金的に非常に不利であるとわかります。

 

 

iDeCoNISAを使い倒せ

 

これまで見た通り、税金の影響は非常に大きい事がわかりました。

 

逆に言えば、iDeCoNISAといった、非課税運用はものすごく有利な投資手法だと言えます。

 

以前も書きましたが、所得控除がなくてもiDeCoは非常に優秀です。

 

shotaro37.hatenablog.jp

 

60歳まで引き出せないからやらない?

個人投資家の愚かな売買をさせない素晴らしいシステムじゃないですか。

 

これらをやらずに投資をするのは愚の骨頂、枠を使い切ってから次の投資先を考えましょう。

 

 

 

まとめ

・税の繰延効果について解説

・シミュレーションと実際の結果は大きく違う

・税の繰延効果は大きいバイアンドホールドが有利

・非課税のNISAiDeCoは絶対外せない

 

この結果を受けて、デュアルモメンタム投資の比率を下げることにしました。

これまで資産の半分以上を割いていましたが、30%程度に減らそうと思います。

 

 

付録 税の繰延効果 計算過程

 

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